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E-R図の表記ルールを次に示す。各問題文中に注記がない限り，この表記ルールが適用されているものとする。
| (1) |
エンティティを長方形で表す。 |
| (2) |
長方形の中にエンティティ名を記入する。 |
| (3) |
エンティティ間の関連を直線又は矢印で表す。線の脇に関連名を“（関連名）”として記入する。
なお，関連名は省略することもある。 |
| (4) |
“1対1”の関連は，直線で表す。
“1対多”の関連は，“多”側を指す片方向矢印とする。
“多対多”の関連は，両方向矢印とする。 |
資材購入の業務フローに関する次の記述を読んで，設問1〜3に答えよ。
A社は，事務用戸棚の製造販売会社であり，戸棚を製造する製造課，資材を購入する資材課がある。A社では，資材購入の業務のほとんどに資材購入システムを導入しているが，特注品については，紙の伝票を使って業務を行っている。図1に，紙の伝票を使った資材購入の業務フローを示す。
図2に購入伝票の例，図3に資材発注伝票の例，図4に対応表の例を示す。
購入伝票の明細1件ごとを購入物件という。資材発注伝票は，同時期に発行された購入伝票から，同一の購入先会社ごとに発注される購入物件をまとめて作成される。対応表には，購入物件のそれぞれについて，資材発注伝票番号と明細番号の組合せと，購入伝票番号と明細番号の組合せとの対応が記載される。
購入先会社から資材が納入されるときに添付される納品伝票には，資材発注伝票番号とその明細番号が記載されている。そこで，製造課の課員は，資材課の課員から送付されてきた対応表を用いて，購入伝票番号と資材発注伝票番号の対応を確認し，資材の納入に備える。
特注品向けの資材購入の業務は，既存の資材購入システムでは対応しにくい特性があるので，このたび，A社では，特注品向けの資材購入の業務に次の(1)〜(4)の要件を満たす小規模な新システムを導入することにした。
| (1) |
現状では，購入伝票番号と資材発注伝票番号を別々に管理している。新システムでは，製造課，資材課及び購入先会社において，新システムが付与した番号で購入物件を特定できるようにする。 |
| (2) |
同一の購入先会社ごとに購入物件をまとめる作業を，新システムで自動的に行うようにする。 |
| (3) |
新システムの画面から，検印できるようにする。 |
| (4) |
発注情報を電子情報で受信できる購入先会社に対しては，新システムから送信するようにする。 |
設問２ 特注品向けの資材購入の業務に新システムを導入したときにも，紙の伝票への出力が必要になることがあるものを，解答群の中から選べ。
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